2021年1月7日、新年明けてまもなく発令された緊急事態宣言は、2月2日に3月7日までの延長が表明された。前年の自粛活動で得た感染抑制への期待と、稼がなければ生活できないという切実な問題が今も混在している。働き方、経済活動ともに以前のような形に戻っていく動きも見られたが、ウイルスによって引かれた手綱はなかなか緩みそうにない。

このような状況下、各企業は「その場凌ぎではなく、事業継続の観点から長期的な取り組みになる」と、以前にも増して対応の重要性を認識していることだろう。そして、そのような目線で考えているのは企業組織だけではない。

2020年12月に、Worker’s Resort編集部が500名を対象に実施したアンケート調査では、74%の人が「新型コロナウイルスの流行がこれからの働き方について考えるきっかけになった（現在学生の方については、就職後）」と回答している。これまでワーカーは、国や企業が取り組む働き方改革に牽引される立場だったが、取り組みへの意識はワーカー側にも移行しつつあるようだ。

こうした現実を見ると、企業としてはワーカーの意識変化もしっかり押さえておきたいところ。そこで本記事では、今回の調査で明らかになった「働く人々の意識」に注目しながら、2021年における働き方の広がりと、その舞台である「働く環境」について考えていきたい。

調査概要
「働き方の広がりによる価値観の変化に関する調査」
調査手法　ウェブアンケート調査
調査対象　①性別：男女　②年齢：20〜59歳　③居住地：全国
サンプル数　n=500（社会人300s・学生200s）
調査年月　2020年12月

まずは、「企業選択軸に関する意識」についてお伝えしたい。これまで企業は、「事業内容や担当職務をベースとした仕事内容」、「給与などの待遇面」、「経営者や先輩社員といった人」、「企業文化」などで求職者に組織の魅力を伝えてきた。では、それぞれの魅力は求職者にどれくらい響いているのだろうか。そこで、以下のような問いを設定した・・・